実名利用は1割前後・ソーシャルメディアは匿名前提?

2011/01/03 19:30

匿名ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが運営する転職サイト「イーキャリア」は2010年12月29日、ソーシャルメディアに関する調査結果を発表した。それによるとmixi、Twitter(ツイッター)、Facebookのいずれかを利用している調査母体において、個々のサービスを利用する際に実名で登録している人は、1割前後でしかないことが分かった。日本では実名登録に強い抵抗感があるようだ(【発表リリース】)。

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今調査は2010年12月14日から16日にかけて、mixi・ツイッター・Facebookのいずれか、あるいは複数を利用している20-49歳の有職者に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は400人。男女比は非公開、年齢階層比は20代45.3%・30代28.3%・40代26.5%。

インターネット上における実名の公表は「諸刃の剣」なのが実情。自分自身の本名を知っている人が自分を探してくれる、アプローチをかけてくれるなどのメリットがある一方、悪意を持つ第三者によって良からぬことをする材料に使われる(個人情報を探られる)可能性もある。一方、アメリカを発祥の地とするソーシャルメディアで現在猛烈に会員数を伸ばしている「Facebook」は実名公表が原則のため、「インターネット上で実名を公表すること」の是非について再び問われる機会が増えている。

それでは今調査母体では、ソーシャルメディアを利用する際に実名を使っているだろうか。個々のサービス別に聞いた結果が次のグラフ。いずれも1割内外でしかなく、大多数が実名以外のハンドルネームなどと回答している。

↑ 利用時に実名を出しているか(個々サービス利用者限定)
↑ 利用時に実名を出しているか(個々サービス利用者限定)

匿名Facebookの利用者は71人しかおらず、データの精度にやや甘さがあるが、一応実名利用者の比率は一番高く14.1%。実名利用を原則としているだけあるが、それでも2割にすら満たない。ツイッターに至っては3.6%でしかない。「実住所などのプライベートデータの有無」を問わず、実名か否かだけの設問にも関わらず、mixiですら11.2%しかいない。

同様の調査を行った結果に関する記事【賛成派はわずかに13.4%・インターネット上での実名公表、賛成? 反対??】でも触れた話だが、日本のインターネット文化においては匿名性の強い意思表示(ハンドルネームの利用)が普及していること、そして個人情報保護に対する法的備えが弱いことなどが、実名公開への抵抗感の強さの理由だと思われる。

日本にも「Facebook」が少しずつ浸透しつつある昨今だが、実名で利用するのを避ける傾向は相変わらずのようだ。今後どのような状況の変化を見せるのか、そしていわば「匿名ネット文化」に変化を与え得るのか否か、今後の動向を注意深く見守りたいところだ。

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