スーパーの圧倒感、高齢者も少しずつコンビニを…単身世帯の過去25年間にわたる食料買い入れ先の移り変わり(最新)

2021/08/27 03:25

先行記事【スーパーやコンビニが増え、一般小売店が減る…単身世帯の買い物生活、過去25年間の移り変わり(最新)】において、総務省統計局が2021年5月18日までに発表した【2019年全国家計構造調査】の各種調査結果の値を元に、単身世帯の日常生活における生活用品の数々の購入場所の変化に関する検証を行った。今回はその購入用品のあれこれの中から、食料に係わる部分を注目し、その変遷を見ていくことにする。要は「単身世帯の食生活における頼りどころ、食料の買い入れ先の変移」を精査する次第。

今調査の調査要目は先行記事【食費の割合が減り、家賃負担が増加…一人暮らしをする若者のお金の使い道の実情(最新)】を参照のこと。また、「その他」項目に関係する諸問題については【「高齢単身者のコンビニ離れ」…一人暮らしでの買物先の実情(最新)】で確認のこと。要は計測基準の変更などでデータの連続性への疑わしさが生じる結果が2014年以降で生じているため、その誤差を除いて検証できるようにしている。

次以降に示すのは単身世帯における消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)のうち、消費先が調査票上で明記されている、食料に該当する項目の金額に関するルート別金額シェア。食料に該当するのは料理のための材料やお弁当などの出来合い品、お酒、調味料、さらには学校給食、外食費全般も含まれる。

なお年齢階層別の区分だが、本来は30歳未満・30-59歳・60歳以上の3区分で検証するべきなのだが、2019年分について30-59歳の区分が非公開となっているため、経年推移の検証が可能な30歳未満と60歳以上のみに絞って検証する。

まずは30歳未満。


↑ 費目別支出金額の購入先別割合(単身世帯、30歳未満、食料、「その他」をのぞいて再計算)
若年層はコンビニを多用するイメージがあるが、時代の流れにおいてもあまり変化が見られないのは先の記事にある通り。それどころか食料に限れば、1999年以降漸減しているのが分かる。定価販売を嫌ってのものと見てよいだろう。昨今ではコンビニは惣菜関連に注力している動きもあるが、少なくとも単身若年層世帯には効果は無いようだ。

同時に一般小売店も減少しているが(直近2019年ではいくぶん持ち直している)、これも先に説明したように「店舗減」「お値打ち商品が少なめ」、特に前者の影響が大きい。例えば昔ながらのお豆腐屋さん、八百屋さん、お肉屋さんなどがどれだけ自分の行動領域内に残っているか、改めて思い返してみれば、理解はできるはず。

代わって増えてきたのがスーパー。このことから、若年層の食生活は、「少しでも安いものを調達しよう」という意向が強まりを見せていると考えてよい。またスーパーの品ぞろえが豊富なものとなり、利便性が高まったのも要因に挙げられよう。

続いて60歳以上。これはもっとも「それらしい」形を見せている。


↑ 費目別支出金額の購入先別割合(単身世帯、60歳以上、食料、「その他」をのぞいて再計算)
かつては(近所の)一般小売店を多用していたが、大型スーパーの進出や地域小売店の閉店、価格の問題などで利用性向が逆転。直近では6割強をスーパーに頼っている食生活を送っている。コンビニはわずかに5.4％。漸次増加しつつあるが、まだ1割にも届いていない。また、デパ地下の活用もしているが、利用度合いに変化はあまり見られない。むしろ他の年齢階層では誤差範囲だったネット以外の一般通販の利用がそこそこ確認できるのが興味深い。


概要を世代別にまとめると、単身世帯の消費「食」生活上の「食料(品)」買物先としては次の通り。


意外なのは繰り返しになるが、若年層の食料に係わる出費におけるコンビニ利用額比率に、明らかな減少傾向が見られること。若年層の生活が厳しさを増しているのは【食費の割合が減り、家賃負担が増加……一人暮らしをする若者のお金の使い道の変化をグラフ化してみる】をはじめ、これまで多数の記事でお伝えしている通り。より安価に食品が調達できるスーパーへのシフトが確認できることからも、時代の流れとともに定価販売のコンビニの利用をためらい、安い場所を探し求める一人暮らしの若年層の生活の厳しさを、改めてうかがいしれよう。


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