【更新】全国勢調査90年分の子供・成人・老人比率推移をグラフ化してみる

2010/10/05 07:15

グラフ先日【年収1000万円以上の男性ってどれくらい? 給与所得から推し量ってみる】での話を元に、【国勢調査の特集ページ】からデータを取得し、【自分の歳で結婚している人は何%? 未婚・既婚率などをグラフ化してみる】で各年齢階層別の未婚・配偶者あり人口の比率グラフなどを生成した。その際に元資料で二つほど目に留まったデータがあった。今回はそのうち年齢三区分+1における、1920年に始まった国勢調査(5年単位)の全データを元にした移り変わりをグラフ化してみることにした。

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年齢階層を「0-14歳(子供)」「15-64歳(成人)」「65歳以上(お年寄り)」に区分し、各階層ごとの人口比率・人数などを示したグラフについては、昨年【子どもと成人とお年寄りの割合の変化をグラフ化してみる】にて生成した。今回のデータはそれをもう少し前の時点、国勢調査開始の1920年以降からとし、さらに65歳以上については「65歳-74歳」「75歳以上」に二分した上でグラフ化したものとなる。

まずは単純に各階層を積み上げたグラフ。各年の最上部にある赤い数字は総人口を意味する。

↑ 年齢3区分(+1)別人口推移(万人)
↑ 年齢3区分(+1)別人口推移(万人)

1950年-1955年、1975年-1980年は前後時期と比べ0-14歳人口が妙に増加している。これはいわゆる「第一次ベビーブーム」「第二次ベビーブーム」による賜物。また総人口は1975年あたりから上昇率が緩やかになり、子供+成人人口は横ばいから緩やかに減少し始め、65歳人口の上乗せで総人口が微増している現象が確認できる。

これを各年の総人口に占める比率で再構築したグラフが次の図。第一次はともかく第二次ベビーブームは子供人口比率にさほど大きな影響は与えなかったこと、1955年あたりからすでに総人口に占める子供の比率低下現象は確認できていたことなどが確認できる。

↑  年齢3区分(+1)別人口推移(総人口比)
↑ 年齢3区分(+1)別人口推移(総人口比)

第二次ベビーブームの余韻も過ぎ去った1985年以降の少子化傾向は顕著なもので、1950年以降に見られた子供人口比率の低下と似たような減少率を見せている。しかし1950年以降の場合はその分成人人口比率が増加したのに対し、1985年以降は65歳以降の人口比率が上昇しているのが大きな違いとなる。

家族現時点で最新のデータ、2005年分においては、14歳以下人口が13.6%・15-64歳が65.3%・65歳以上が21.0%となっている(四捨五入しているため全部合わせても100%にならない)。子供人口が労働力足り得ないことを考慮すれば、成人3.1人で老人1人を支える計算になる(【50年前16.5人、今3.5人・高齢化社会を表す一つの数値】では14歳以下も含めているので3.8人となっている)。

現在調査進行中の2010年分国勢調査では、さらに少子化・高齢化が進んでいることは容易に想像できる。短期的なものではなく、中長期的な視点から、そして社会基盤や環境なども考慮した上で、対策を打つ必要が求められよう。

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