自社公用語が英語になったら、「スクールに通う」45.0％・「転職検討」19.1％

2010/09/22 19:35

英会話教室のGABAは2010年9月21日、自己投資に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、自社の公用語が英語になる可能性を感じている人は1割程度しかいなかった。そしてもし公用語が英語になった場合、勉強する方法としては「英会話スクールに通う」人がもっとも多く4割強、次いで教材購入での勉強、テレビの英会話教室での勉強を挙げる人が続いていた。一方で「転職を検討」とする人も2割近く確認できる(【発表リリース】)。



今調査は2010年8月26日から29日にかけて、携帯電話を使ったインターネット経由によって20-49歳の男女会社員に対して行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は1対1、年齢階層比は非公開。

日本国内における公用語は日本語である以上、その日本国内にある企業の公用語も通常ならば日本語。しかし外資系、あるいは主要取引先が英語圏である場合、社内の公用語として英語が推奨される場合は多々ある。また最近では某大手小売企業が公用語を英語に切り替え、役員に関しては期限を設けて英語習得が出来なければクビにする旨を通達したことで、大きな話題となった。

企業の立ち位置によって可能性は大きく異なってくるが、調査母体全体では自社の公用語が英語になる可能性を感じる人は11.7％。感じない人は87.9％に達していた。


↑ 自社の公用語が英語になる可能性を感じるか
他方「すでに英語が公用語」とする人も0.4％ほど確認できる。

それでは仮に、上記の事例のように「自社の公用語が英語になったら」どうするか。勉強する・しないの二択で選んでもらったところ、7割強が「勉強する」と回答した。


↑ もし自社の公用語が英語になったら?
男女別で見るとやや女性の方が「勉強をする」率が高いが、いずれにせよ2割強は「勉強しない」と回答している。すでに日常会話レベルでの英会話技術を習得済みなのか、それとも他の考えがあるのかもしれない……

……ということで、この仮の設定「自社公用語が英語になった場合」の対応について、複数回答で聞いた結果が次のグラフ。


↑ 自社公用語が英語になった場合の対応(複数回答、上位10位のみ)
「英会話スクールに通って勉強」がトップで45％。会社員ともなれば、英語習得で一番手っ取り早いのはやはりこの選択肢ということになる。次いで教材購入による勉強・テレビ番組での勉強となるが、スクール通いと比べて安上がりで済むものの、英語の習得期待度は未知数。

気になるのは先のグラフの「勉強しない2割強」の人たち。この人たちが含まれると思われる選択肢が、「転職を検討」19.1％・「あえて日本語を使い続ける」12.7％・「英語公用語化反対運動を起こす」7.3％。いずれも会社の方針に真っ向から反対する動きであり、この2割前後の人が「何らかの決断」を会社に対して行う可能性を示唆している。

社内公用語の変更は会社側の事情もあろうし、戦略によるものかもしれない。また「英語を使えないような、状況に応じて英語を学ぼうとしない社員は優秀な人材ではないから、出て行ってもらっても結構」という認識も100％否定できるものではない。しかしそのような決断を会社側が下した場合、今回の調査結果を見る限りでは、最大で2-3割の人たちに、「会社に対する忠誠心が揺らぐ行動を起こす」リスクがあることを認識しておくべきだろう。

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