自分の提案を上司に「OK」と言わせる10のテクニック

2010/09/01 06:52

上司の視線会社勤めをはじめとして組織の一員として働き出すと、自分や自分のグループがまとめた企画や案件を上司に提案し、了承をうかがう機会が訪れる。自分自身は当然、上司から了解を得てゴーサインをもらったり、上層組織での実働を希望するわけだが(例えば【ソーシャルメディアを上層部に売り込む9つのステップ】のように「ソーシャルメディアの運用を始めたい」といった話)、自分の思う通りに上司が首を縦に振るとは限らない。【Career Success Partners】ではそのような状況の際に、上司を説得して案件に賛同してもらうため、上司に向けて行うべき10のポイントを紹介している。

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1.会社に貢献する要件リストをつくる

2.上司の社内における立ち位置を強化できるかを示す

3.現在上司が頭を抱えている問題点を解決するか、改善させるかを指し示す

4.会社が長期間対峙している問題を解決するかを説明する

データを提示して解説5.いかに経費を節約できるか、利益を生み出すか、あるいはその双方を提示する

6.対抗案と比べてよりシンプルで、安上がりで、費用対効果が良いかを明確化する

7.類似した状況下における過去の成功事例を探し、解説する

8.正しいことを証明できる証拠(数字上、具体的な事例)を示す

9.どのような形でリスクを最小限化したかについて説明する

10.「どうすればさらに改善ができるでしょうか」と上司に提案を求める

これらのポイントは提案者自身のことよりも、上司や会社のことにスポットライトを当てている。企画案件を提案する時はどうしても「自分が」「自分達が」となりがちだが、それでは相手の了承を得ることは難しい。あくまでも案件が「会社にとってプラスとなる」「上司にも悪くない話」であることを強調するのがポイント。さらに「10.」で上司自身の意見も取り入れることができれば、その案件を彼(彼女)本人が反対するはずもない。

データの添付による裏付けさらに逆説的に考えてみると、これら10のポイントを提示できるか否か、自分の手元にある案件・企画をじっくりと考える必要が出てくる。「会社に貢献する要件リストをつくる」に一つも項目が挙げられなければ、そんな企画が通るはずは無い。「正しいことを証明できる証拠(数字上、具体的な事例)を示す」ことができる裏付け的なデータが用意されていなければ、上司はおろか同僚も部下も信用しない、単なる机上の空論か思い付きのアイディアにしかならない。

もちろん内容そのものが「しっかりしたもの」で無ければならないのは言うまでも無い。また、上司の機嫌や会社の事情など、案件が採用されるか否かは複数の要素が絡んでくる。だが少なくともこれらのポイントをチェックし、クリアしていれば、作成した企画案件そのものの質の向上は確実なものとなる。そして企画案件の通過率もグンと跳ね上がるはずだ。

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