13%は「テレビの影響で勝手に薬の服用ストップ」テレビが患者…医療現場に与える影響とは

2010/08/22 19:30

テレビ口コミ病院検索サイトQLifeは2010年8月20日、「テレビの「薬」情報が患者・医療現場に与える影響 実態調査」の結果を発表した。それによると調査母体においては、医療情報を得るメディアとしてはテレビがもっとも割合が大きく、実行動への影響力も大きいことが分かった。さらに副作用の話がテレビで伝えられた場合、13%の人が「医師や薬剤師に相談もせずに」服用を停止してしまう意思を持っていることも分かった。リリース側では医師や薬剤師と患者間でこれまで以上のコミュニケーションが求められると共に、「番組制作・放送者は、専門家の参画を得て、医療現場への影響を予測し医薬品の不適正使用につながらない情報発信をする必要がある」と解説している(【発表リリース】)。

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今調査は2009年10月16日から11月4日にかけて全国の生活者に対しインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2198人。男女比は51.1対48.9、年齢階層比は10代0.7%・20代11.3%・30代22.4%・40代27.8%・50代21.2%・60代12.2%・70代4.0%・80代0.3%。

月一以上の「日常的な」レベルにおいて、医療に関する情報を「もっとも多く」得ているのはどのメディアだろうか。今調査はインターネット経由であったにも関わらず、トップは40%で「テレビ」となった。仮にインターネット経由で無く、口頭なり文書などでの質問形式なら、さらにテレビの割合は増加しただろう。

↑ 日常的に(月に1回程度以上)、健康・病気・薬などの「医療に関する情報」を、どのメディアからもっとも多く得て・信頼できて・行動に影響があるか(国の医療政策、医師ドキュメンタリー・ドラマなどは除く)
↑ 日常的に(月に1回程度以上)、健康・病気・薬などの「医療に関する情報」を、どのメディアからもっとも多く得て・信頼できて・行動に影響があるか(国の医療政策、医師ドキュメンタリー・ドラマなどは除く)

非常に興味深いのは、「信頼できる」割合は「テレビ」より「ネット(PC)」の方が上であるにも関わらず、もっとも行動に影響するのは「テレビ」の方が上だということ。「新聞」「書籍」などの動向も合わせて見ると、単に「テレビ」の行動への影響力が強いというよりは、「情報の信頼性よりも、情報量・頻度の方が医療上の行動に影響を与えやすい」ととらえた方が納得がいく。これは何も医療情報に限った話では無く、【「バナナダイエット」が市場に与えた影響をグラフ化してみる】などのような他方面での状況でも実証されている。

それでは一番実行動に影響を与えるとされるテレビ番組で、自分が関係する薬の副作用の話が出てきたら、どのような行動を取るだろうか。

↑ テレビ番組に「自分や家族が現在服用している薬」の副作用の話が出ていたらまずどうするか
↑ テレビ番組に「自分や家族が現在服用している薬」の副作用の話が出ていたらまずどうするか

7割強の人は医師や薬剤師に質問すると回答している。これは各服用者における「医師や薬剤師からの情報」が、量・質の面で「テレビ番組による情報」に(受け手側の内面にある「天秤」をかけた場合に)負けたことを意味する。ほとんどは質よりも量、すなわち「服用者と医師などとのコミュニケーション不足」を起因としており、両者間の意思疎通を促進するという点では、テレビ番組はポジティブな働きをしていると考えることもできる。

薬しかし問題なのは「服用中止」「服用量減少」の項目。合わせると2割近くの人が薬の使用量を「医師・薬剤師に相談もせず、勝手に」変えてしまう。この自己判断は当然医師側は把握できないわけだが、結果として「離脱症状」(突然の服薬中止によって起こる副作用、軽微なものから重篤なものまである)が服用者に発生してしまうリスクを生じさせることになる。よかれと思った自己判断が、逆にネガティブな影響を与えてしまいかねないわけだ。

この結果について冒頭でも触れているが、東京大学大学院薬学系研究科・澤田康文教授は、

「テレビ番組が、医薬品の適正使用上、重要な役割を果たすことが分かった。生活者は独自判断せず医療者に相談すること、医師・薬剤師はテレビの影響力を認識して相談には慎重に答えることが、必要だ。さらに、番組制作・放送者は、専門家の参画を得て、医療現場への影響を予測し医薬品の不適正使用につながらない情報発信をする必要がある

と言及している。特に医療系の番組はセンセーショナルな内容となる場合が多く、またその方が視聴者側の「ウケ」も良いことから(テレビ視聴者の年齢階層が高めで、健康への興味関心が高いのも遠因)、結果として過剰なまでのあおりが内容に込められる場合もある。放送する側は「高視聴率を望めればそれで良し」と考えるのかもしれないが、医療サイド、そして患者たちにとってはそれが必ずしも最良の選択肢ではない。その事実を重々承知する必要があろう。


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