電通「その他」が400%近い上げ、ワールドカップ効果?(電通・博報堂売上:2010年7月分)

2010/08/11 07:09

【博報堂DYホールディグス(2433)】は2010年8月10日、同社グループ主要3社の2010年7月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2010年8月6日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。

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グラフを作るために取得したデータに関する解説や、各項目の留意事項については【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】で記述している。そちらを参照してほしい。

二大広告代理店の2010年7月分種目別売上高前年同月比
↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2010年7月分種目別売上高前年同月比

先日掲載した【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる(2010年8月発表分)】と比べると、いくつかの共通点・違いが見受けられる。雑誌がマイナス、テレビがやや復調(電通のみ)、インターネットの伸びが著しいのは同じだが、ラジオや新聞の動きが異なるものを見せている。それだけ注力している、ということだろうか。

今月は各項目で見れば「博報堂より電通の伸び率が高い」状況は先月までと変わらず、「多項目で電通への一極集中ぶり」の気配が引き続き感じられるものの、博報堂側もそれなりに数字を伸ばしており、健闘しているといえる(絶対額が極めて大きい「テレビ」の伸び率が大きいため、合計では電通が比率で博報堂を大きく離しているが)。

それよりも目立つ、そしてグラフの形そのものを特異な形とさせているのが、電通における「その他」項目の飛びだし方。電通側のカテゴリ区分解説によると「衛星その他のメディア、メディアプランニング、スポーツ、エンタテインメントその他コンテンツなどの業務」とあるが、恐らくは7月11日まで開催されたワールドカップ絡みのものだろう。その推測が正しいとすれば、その件で博報堂側は好機を得られなかったと考えることもでき、残念な次第ではある。

「その他」部分の突出はイレギュラー的なものだが、それをのぞけば「レガシーメディア」と、インタラクティブメディア(インターネットメディア)・従来の物理メディアとの温度差は相変わらずのもの。特に「新聞」「雑誌」は電通を例に例えると、2009年7月の売上はそれぞれ前年比3割近くの減を見せており、今年は「そこからさらに」マイナス値を示していることを考えれば、頭の痛い話ではある。先の経済産業省発表のデータでも同様の傾向を見せていることを考えれば、状況改善の模索と実行は、一刻の猶予も無いと断じて良い。

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