アメリカと中国の2000年以降のエネルギー消費量推移
2010/08/06 05:05


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まずは「国単位」でのエネルギー消費量。これは省エネルギーを石油換算し、さらに100万トン単位にしたもの。

↑ エネルギー消費量推移(石油換算時・100万トン単位)(IEAソース)
2000年時点では中国はアメリカの半分程度でしかなかったのに対し、その後漸次増加を継続。一方アメリカも少しずつ増加を見せていたが、例のサブプライムローン問題に端を発する金融危機で生産力が低下したこともあり、2007年以降は漸減。データを見る限り、2009年時点(暫定値)では米中の順位が逆転してしまっている。
続いてこれを国民一人頭で換算しなおしたもの。やや乱暴ではあるが、その国の工業製品普及度・工場の電気化度などを合わせた、総合的な電化比率のようなものだと思えば良い(ただしある程度以上の数字の場合、日本のように省エネ化が進むと数字が下がるので、一概には言いきれない)。

↑ 国民一人あたりのエネルギー消費量推移(石油換算時・トン単位)(IEAソース)
2009年時点でも「一人当たり」で計算するとアメリカと中国には4倍以上もの差があることが分かる。また、アメリカはこの値においては、2007年の金融不況「以前」でも漸次値を減らしており、エネルギーの効率的な消費に傾注していた様子がうかがえる。
一方中国はこの10年間におよそ2倍に増加。アメリカのように隅から隅までほぼ全体が、というわけではなく電化地帯がより拡散したと推測されるが、ともあれ中国全体の人口で割ったエネルギー消費量も大きく増加したことが分かる。

ただし急激なエネルギーの消費に各種安全・公害対策が追い付いていないことや、資源確保のためのなりふり構わな行動が、国内外を問わずさまざまなひずみを引き起こしているのも事実(東シナ海のガス田問題をはじめととして、日本もまた悪影響を受けている国の一つ)。
そのひずみを修正することが叶わなければ、本国はもちろん、関連各国も大きな影響を受けることになるだろう。
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