メールとFacebookとツイッター、企業とネット消費者を結びつける媒体の関係

2010/06/14 12:05

バイラルマーケティング【1か月で10%近い伸び・ツイッターの登録数推移などをグラフ化してみる(2010年5月分)】の元データなどツイッター関連の情報を配信しているWebProNewsだが、このサイトは何もツイッターに限ったことではなく、ソーシャルメディアをはじめとした各種インターネット界隈の情報やマーケティングに関する情報を提供している。そのWebProNewsで先日、妙に気になるグラフが目に留まった。アメリカのオンライン消費者(要はインターネットで買物をしている人たち)が企業の電子メールサービス(ここでは1日に1通以上の受信する頻度のものを意味する)やFacebookのファン(言葉通りお気に入りにして巡回ルートに加えること)、ツイッターのフォロワー登録(該当するアカウントの「つぶやき」を自分の定期更新情報に加えること)をどの程度の割合でしているのか、年齢階層別の傾向が示されていたからだ。元資料は【ExactTarget's】の「企業にとって気になる電子メール登録・Facebookのファン・ツイッターのフォロワー登録にはどんな傾向があるのか」に関するレポートなのだが、その資料を入手し、最初に目に留まったグラフも含めて2つ程描き起こしてみることにした(【該当記事:Majority Of Facebook Users Are Fans Of At Least One Company】)。

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資料などから読みとれる概要をざっと箇条書きにすると次の通り。なお対象はすべてアメリカのオンライン消費者。

・42%の人が一日に一度はFacebookを使い、38%は企業の「ファン」になる。一方93%は電子メールによる企業からのお知らせを購読している。
・69%の人はFacebookにおいて1か所以上の企業の「ファン」になっている(※1日に1度未満の利用頻度の人も含む)。
・43%の人は少なくともツイッターかFacebookで、1つ以上の企業のフォロワーかファンになり、企業の更新情報を確認している。
・毎日ツイッターを使う人の68%が少なくとも1社の企業をフォローしている。しかし実際に目を通してチェックしているのは7%程度。
・朝起きて最初に電子メールをチェックする人は、企業の取引や広報活動、新商品の情報を入手することを望む傾向が強い。
・一方Facebookのファンは遊び目的か、サポート体制・商品動向などをチェックする傾向があり、電子メールへの登録でより細かな商品情報を求めるニーズを持つ。

次いで最初に目に留まった「登録性向のグラフ」。

↑ 米ネット消費者による企業への情報収集活動動向
↑ 米ネット消費者による企業への情報収集活動動向

興味深いのはツイッターやFacebookのような新興ソーシャルメディアが若年層ほど登録率が高いのに対し、電子メールは年齢階層別の差異がほとんど見られないこと(15-17歳はかなり落ち込んでいるが)。電子メールはソーシャルメディアと違い覚えねばならない事柄が少ない、そして昔から使われていたことなどが、高齢者にも受け入れられている理由だろう。見方を変えれば「年齢別の到達率の違いをあまり気にしなくても済む、情報発信媒体」ということでもある。

一方で若年層では半数前後が「Facebook上で企業の動向をチェックしている」と答えている。上記箇条書きにあるように、「ざっと見的な情報」「遊び」がメインではあるが、企業への窓口に足を運んだことには違いない。またFacebookは【30人の美人たちを一つの村に集めて「自由に遊んでいいよ、けどね……」】にもあるように、口コミの発信源として用いて「詳細は企業のサイトへ」といった形での誘導を行う手段としても用いられる。いわば「呼び水」のようなものと考えても良い。

最後にもう一つ。「日常、朝起きたらオンライン上でまず何をチェックするか」。ソーシャルメディアが浸透を続ける昨今においても、米オンライン消費者の過半数は「まずメールを読む」と答えている。

↑ 日常、朝起きたらまず最初にオンライン上で何をチェックするか
↑ 日常、朝起きたらまず最初にオンライン上で何をチェックするか

「朝起きたら……」というと【iPhoneユーザーの28%は朝起きたら「ベッドから出る前にツイッターやFacebookのチェック」!?】が思い起こされるが、これはiPhoneユーザー限定。今件は米オンライン消費者と枠を大きく広げている。それでもFacebookが11%もいるのは、逆に驚きの結果と言える。

ともあれ「寝ている間に何か新しいメールでも着たかしら」とばかりに、まず最初に電子メールをチェックするのは、それが「自分のニーズにマッチしたオプトインメールであることが多く」「すぐに対応しうる、とっておきの情報かもしれない可能性がある」(あるいはすぐに対応しなければならない)ことがその理由と考えて間違いない。



日本ではアメリカほどFacebookが浸透していない、そして「ソーシャルメディアとして」その代わりの立ち位置につき得るモバゲータウンやmixiではFacebookのような商用活動は行われにくいことを考えると、今回のオンライン消費者の動向がそのまま当てはまるとは考えにくい。ただし「電子メールを利用する年齢階層の幅広さ」「電子メールやソーシャルメディアの利用スタンス」などは、ほぼそのまま日本でもその傾向を継承しているものと見て良いだろう。

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