5月6日のニューヨーク市場の混乱ぶりが良く分かる動画

2010/05/09 07:35

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ダウ急落すでに複数の報道で伝えられていることや、リアルタイムで市場の動向を体感した読者の方もおられるのでご存知だろうが、2010年5月6日(現地時間)のアメリカ・ニューヨーク市場では腰が砕けるような市場展開があった。NYダウがあれよあれよという間に1000ドル近くも下落し、その後勢いを得た気球のように急上昇を見せたのだ。結局終値では347ドル80セント安と大きく戻したものの、それでも前日と比べて大幅安となったが、その急落には多くの人がこの世の終わりすら想像したに違いない(為替も前後して大幅に変動し、FXに関わっている人も同様の思いをしたはず)。今件についてはギリシャ問題の不安感が高まって買い注文が薄くなっていたところに、大口の売り誤発注があった「らしく」、それがシステムトレードの連鎖反応を引き起こしたのが原因という説でまとまりつつある(現時点でも詳細はまだ未確定。「同日14時40分-15時までの取引中」「14時40分直前の水準から上下に60%以上変動した取引」という条件にあったものを取り消すとの発表はされている)。今件について、当時市場がどれだけ混乱を極めていたかが分かる動画を見つけることができたので、今回はそれを紹介する。


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↑ SBI証券のトレードツールによる、5月6日-7日のNYダウの動き。真中やや左側の急落が、「誤発注」によるものと思われる急落
↑ SBI証券のトレードツールによる、5月6日-7日のNYダウの動き。真中やや左側の急落が、「誤発注」によるものと思われる急落

↑  同じくSBI証券のトレードツールから、5月5日-7日のNYダウの4本値+出来高。ただし「取り消し」の分の計算に色々と問題があるようで、現時点でこの値は証券会社やサイトによって違いが見受けられる
↑ 同じくSBI証券のトレードツールから、5月5日-7日のNYダウの4本値+出来高。ただし「取り消し」の分の計算に色々と問題があるようで、現時点でこの値は証券会社やサイトによって違いが見受けられる

肝心の動画は、当サイトでも【世界各国の金(きん)保有量】などでも取り上げている、アメリカCNBCのサイト。【Cramer Sees Error In P&G Share Pricing】【Dow Drops on Greek Protests & Trading Error】が該当する。前者は急落を続けるNYダウ、そして後者はその後急上昇で値を戻したところを中継している様子。男性はCNBCの投資情報番組「Mad Money」の司会などを勤める投資家ジム・クレイマー(Jim Cramer)氏。

↑ CNBCサイトに掲載されている動画。
↑ CNBCサイトに掲載されている動画。


↑ YouTubeにも複数掲載されている。

動画のコメントによるとジム・クレイマー氏はこの急落の最中にP&Gが特異な動きを見せたことに気が付き、これについて「これは何らかのミスで生じた下落に違いない」と言及したとのこと。クレイマー氏や女性キャスターの方々などの早口ぶりを耳にしただけでも、どのような事態が起きているかは理解できるはず。特にクレイマー氏がタダでさえ饒舌なのに、事が事なだけにそのスピードを加速させているのが分かる。なお動画中何度も出てくるチャートのうち「CBOE VOLATILITY」とは、いわゆるVIX、恐怖指数のことを指す。この値が急上昇しているのも確認できる。

また、今回あえてYouTube版を貼ったのには理由がある。貼りつけたバージョンでは不可能だが、その動画自身やリンクをクリックすることでジャンプできるYouTube本サイトの動画では下部の「CC」ボタンを押すことで「キャプションの操作」から、「音声を文字に変換」「キャプションを翻訳」のオプションを用いることができる。この双方を同時に稼働させることで、画面下部に音声を日本語の字幕スーパー付きで見ることができるようになる。

↑ CCボタンをクリックすることで表示されるメニューで、「音声を文字に変換」「キャプションを翻訳」の双方をONにする
↑ CCボタンをクリックすることで表示されるメニューで、「音声を文字に変換」「キャプションを翻訳」の双方をONにする

↑ 精度はお世辞にもよいとはいえないが、日本語の字幕スーパーが流れる
↑ 精度はお世辞にもよいとはいえないが、日本語の字幕スーパーが流れる

「音声の自動テキスト化」「テキストの自動翻訳」と2つの自動変換を経るため、日本語訳は正直精度は今二つ。それでも英語のヒアリングが苦手な人にとっては、英語音声を耳にするだけより、状況を詳しく把握できるはず。

今回の騒動が今後の相場にどのような影響を及ぼすのか。短期的な話はもちろん、中長期的(システムトレードも絡め、市場の仕組み全体レベルでの問題も含め)、論議されていくことは間違いない。それも含め、2010年5月6日の出来事は、証券市場の歴史に深く刻まれるはずだ。


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