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テレビCM出稿量の上位陣をグラフ化してみる(2010年2月分)

2010年03月19日

テレビCM出稿量の上位陣をグラフ化してみる(2010年2月分)

2010年03月19日05:09

テレビコマーシャルイメージシーエムナビは2010年3月18日、関東・関西・名古屋主要三地区のテレビCM(コマーシャル)の2010年1月度各種ランキングデータを発表した。それによると、同月における関東・関西合計の「テレビCM放送回数」「テレビCM放送秒数」は共に【トヨタ自動車(7203)】がトップについた。いわゆる「お詫びCM」が大量に配信されたことによる、特異な結果といえる(【発表ページ】)。

今調査は対象地区を主要放送エリアの関東・関西・名古屋に分類し、それぞれ関東はキー局5局、関西は毎日放送・朝日放送・関西テレビ・読売テレビ・テレビ大阪、名古屋は東海テレビ・中部日本放送・名古屋テレビ・中京テレビ・テレビ愛知の5局を調査対象としている。公開されているデータはごく一部、各地区の放送回数上位20位とその企業の放送秒数・先月比のみだが、詳細なデータは【ビデオリサーチコムハウス】に収録されている。

公開データを元に、関東・関西(名古屋は数が少なめなど統計上の理由で略、以下同)の各値を合計し、全国区に近い形でのランキングを生成したのが次の図。

月間 テレビCM放送回数 広告主ベスト10(2010年2月、関東・関西地区合計)
↑ 月間 テレビCM放送回数 広告主ベスト10(2010年2月、関東・関西地区合計)

月間 テレビCM放送秒数 広告主ベスト9+1(2010年2月、関東・関西地区合計)
↑ 月間 テレビCM放送秒数 広告主ベスト9+1(2010年2月、関東・関西地区合計)

・「お詫びCM」で
トヨタ自動車が群を抜く。
全般的な傾向だが、定点観測を始めて以来業界全体の傾向として広告出稿が抑えられていた自動車産業の雄、【トヨタ自動車(7203)】が群を抜いてトップについているのが目に留まる。放送回数・放送秒共に第一位で、この数字だけを見れば胸をなでおろせる。しかし実際には


↑ 2010年2月17日、「トヨタ、ハイブリッドの2車種 きょうから改修開始」を伝えるANNニュース。【直接リンクはこちら】

にもあるように、最近では訴えを起こした人や専門家、報道機関の偽証疑惑で問題が複雑怪奇なものとなりつつある、いわゆる「リコール問題」に際し、トヨタ自動車側が流した「お詫びCM」(トヨタ自身、あるいは掲載しても問題の無い機関・法人が該当CMをアップロードしていないので貼り付けは出来ないが、例えば【トヨタ リコール CM】で検索すれば、いくつか該当するCMを確認できる)がそのほとんどを占めている。自社商品・サービスを積極的に不特定多数に告知するのがテレビCMの真髄と考えれば、今回の数字は残念ながら健全なものとは言い難い。

第二位には先月分でも言及した【花王(4452)】が顔を見せている。これは【大企業のテレビCM出稿量推移をグラフ化してみる……(1)花王】でも触れているように、毎年年末に向けて同社が行っている「広報攻勢」が一息ついたものの、相対的な順位はまだまだ上。他社の出稿量が少ないのが幸いしているといえる。ハウス食品や興和新薬などの「フリースポット契約」がメインの企業が上位に顔を見せているのも、その裏付けともいえる。

●個別案件:アメリカンホーム保険
個別で気になる動きをあげると、今回掲載したグラフ上でやや特異な形状をしているのが「アメリカンホーム保険」。関東地区では放送回数がベスト20に入らなかったので放送秒数の記録が公開されておらず、関東+関西の放送時間の集計が出来なかったものの、関西方面だけに限っても関東+関西の放送時間ベスト10入りしていたこともあり、今回このような形での掲載となった。関西方面の放送時間だけで7位なのだから、関東方面の数字も足せば5位前後は間違いない。

これは同社のサイトの紹介ページ【「テレビCMから探す」】でも一部確認ができるが、地井武男氏を主演に据えた長期保障傷害保険「これからだ」のテレビCMを大々的に展開したのが反映されている。こちらも公式な掲載がないので貼り付けは省略するが、【いいなCM アメリカンホーム・ダイレクト これからだ 地井武男】などを見れば分かるように、地井武男氏の貫録ある演技ぶりと静かでしみじみとさせられる雰囲気のストーリーが多くの人の心を引きつける内容となっている。

また最近では同社は


↑ 『ネットなら約10%オフ』篇 Version1 あなたは留守番よ(公式チャンネルから)。【直接リンクはこちら】

のように、インターネット経由の保険にも力を入れており、多種多様な方面での広報攻勢を行っていることがつかみとれる。

繰り返しになるが今回掲載月の「トヨタ自動車」の動きは特異なもので、自動車産業の景気が回復した、あるいはテレビ重視に再び戦略を戻したわけではない。単に数字だけを見ると誤解を招きやすいので注意が必要である。






これらの書籍が参考になります

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