エコポイント制度の効果がはっきりと・家計での薄型テレビへの支出動向をグラフ化してみる

2010/03/20 12:05

薄型テレビイメージ先日から【ハンバーガーやカップめん消費ナンバーワンはどこの都市!? 食事年間支出額をグラフ化してみる】などで2009年の【家計調査速報】のデータを精査しているが、そこには大まかな流れをつかみ取るための解説として「概況」も掲載されている。家計調査の動きを通じて消費者や社会全般の動きをかいま見れる、非常に役立つ内容といえる。今回はその中から、【薄型テレビは「一家に一台」の時代に突入】などで紹介している「薄型テレビ」の動向にスポットライトを当てることにする。

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当サイトでは景気動向を推し量れる「景気ウォッチャー調査」を定点観測的に見ているが(直近では【2010年2月分の景気動向指数は3か月連続の上昇、先行きも3か月連続の上昇】)、最近その概況で目に留まるキーワードの一つに「薄型テレビ」がある。要は「薄型テレビが良く出てる(売れている)ね」というものだ。

その薄型テレビについて、2009年の動向を示したのが次のグラフ。

↑ 薄型テレビの月別支出金額及び購入数量・前年同月比増減率推移(二人以上の世帯)
↑ 薄型テレビの月別支出金額及び購入数量・前年同月比増減率推移(二人以上の世帯)

なおグラフの見方だが、水色(名目増減率)は名目、つまり価格や消費額そのものの絶対額的な増減。売上高だけを見るのならこちらを見る。そして各品目の消費者物価指数(価格)を考慮した実質的な増減数(実質増減率)が赤色の線になる(いずれも前年同期比)。消費者の購買意欲も見るのならこちらが重要。さらに緑の棒グラフは量そのものの変化。

グラフ中に記載している通り、エコポイント制度は2009年5月15日にスタートしている。元々薄型テレビは【世帯当たりのテレビ台数をグラフ化してみる】で解説しているように、従来型テレビに置き代わる形で普及が進んでいたが、2009年4月には制度開始直前として買い控えが発生。翌月の制度開始と共に大きく買われているのが確認できる(ちなみにグラフ内でも触れているが、テレビ本体の価格のみであり、受信料その他は含まれていない)。

2009年6月は反動でやや落ち込んだものの、以降は数で数十-百%台、金額ではそれ以上の割合で増加を続けている。制度開始以前の値と比較しても、エコポイント制度が薄型テレビの普及に一役買っていることは疑うべくもない。

ちなみにどの年齢層が主に購入しているかについてだが、世帯主の年齢階層別に支出金額を見たのが次のグラフ。

↑ テレビの世帯主の年齢階級別年間支出金額(二人以上の世帯、2009年)
↑ テレビの世帯主の年齢階級別年間支出金額(二人以上の世帯、2009年)

「購入量・数」ではなく「購入額」のため、単に「高性能の機種を買った」という部分もあるが、2倍近い差異を見る限りにおいては、むしろ「テレビの買い替え・薄型テレビの購入は、50-60代の世帯主がいる世帯で積極的に行われている」「20-40代世帯では薄型テレビの購入は消極的」と見た方が自然。

「20-40代世帯では薄型テレビの購入は消極的」については可処分所得の少なさから「地デジ切り替えギリギリまで待とう」という動きによる可能性も否定できないもの。しかし購入そのものへの反応に違いが出ていることは、確かな話といえる。

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