日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる(2009年版)

2010/02/27 10:30

総務省は2010年2月22日、2009年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果:発表ページ】)。それによると若年層(15-24歳)における完全失業率が年平均で14.2%に達したことが明らかになった。これは過去最高値で、昨今の雇用情勢の悪化がとりわけ若年層に影響を及ぼしていることを裏付けている。今回は今データを元に、以前【日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる】で掲載したグラフの2009年版を作成する。

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おおもとのデータは「労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果」の「グラフを用いた解説・全文」から、「表8 年齢階級、最終学歴別にみた完全失業者及び完全失業率の推移」のデータを抜粋。前回と同じ形式のグラフに流し込む。ちなみに「完全失業率」とは【辞めさせられたけど再就職をあきらめる人が増えている!? 統計局の「完全失業率の急上昇」をざっと読み通す】でも説明しているように、「完全失業者÷労働力人口×100(%)」。統計局の場合には「仕事についていない」「仕事があればすぐにつくことができる」「仕事を探す活動をしていた」のすべてに当てはまる人が「完全失業者」に認定される。

↑ 学歴・年齢階層別失業率(2009年平均)
↑ 学歴・年齢階層別失業率(2009年平均)

全体的な構造「高学歴ほど低失業率」「若年層ほど高失業率」という構造に変わりは無い。ただ、55歳以上の失業率が高めになっているのが気になる。また、後述することになるが、今年は大卒・大学院卒の15-24歳における、つまり大学卒業後間もない新社会人の失業率が8.0%に達しているのが目に留まる。

以前作成した2008年版の同様のグラフのデータを持ち出し、その値との比較を算出して出来たのが次のグラフ。これは2008年から2009年の1年間で、どれだけ失業率が改善・悪化したかを示す。数がプラスに大きく振れるほど失業率が増加、つまり増えたことを意味する。

↑ 学歴・年齢階層別失業率(2008年から2009年への変異値)
↑ 学歴・年齢階層別失業率(2008年から2009年への変異値)

前述したように、若年層の失業が深刻的な状況であること、そして学歴が浅い人ほど失業率悪化に苦しんでいることが分かる。一方で今回、大学・大学院卒の大幅な失業率悪化が確認されている。「前がつかえている」などの理由で高学歴のニーズが一時的に大きく減少したか、あるいは賃金の上で負担が大きい高学歴者が敬遠された可能性がある。なお、就職をあきらめて大学院入りした人などは完全失業者には入らないので、このグラフには反映されないことに留意する必要がある。



なお今回データを抽出した「労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果」には、注目すべきデータが多数盛り込まれている。さすがにすべてを網羅するのは不可能だが、過去の記事と関連しそうな項目を中心に、折を見てグラフ化し、検証を行うことにしよう

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