4マス壊滅、電通のインターネットが著しい上昇ぶり(電通・博報堂売上:2010年1月分)

2010/02/10 07:03

【博報堂DYホールディングス(2433)】は2010年2月9日、同社グループ主要3社の2010年1月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2010年2月5日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。

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グラフを作るために取得したデータに関する解説や、各項目の留意事項については【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】で記述している。そちらを参照してほしい。

二大広告代理店の2010年1月分種目別売上高前年同月比
↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2010年1月分種目別売上高前年同月比

昨年12月分データと比べると、「雑誌」の下落度合い・「新聞」の下落から「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは変わらない。また「テレビ」の下落が先月より比較的マシに見える(ただし金額そのものは他部門と比べて1ケタ違うため、マイナスの金額は大きなものがある)。特に博報堂ではマイナス1.1%と、割合ではほぼ同じレベルにまで戻っている。そして金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のインターネットメディア部門、OOHメディア、クリエーティブ、マーケティング・プロモーション部門のみ」「他部門は2社あわせてもすべてマイナス」なのも分かる。

会社別で見ると、「雑誌」は両社とも同じような状況。それを除く項目は多くの項目で博報堂の方が、前年同月比のマイナス値は大きい結果となっている。博報堂の特殊事情(2009年にグループ会社の再編を行った)ことも影響しているのだが、それを考慮しても、以前から指摘しているように「多項目で電通への一極集中ぶり」の可能性は否定できない。広告を出稿する企業側も使える予算が限られてきたために「あちこち割り振るよりは集中依頼を」と考えているのだろう。市場の健全化には競争原理が必要不可欠なため、良い状況とは言えない。

インタラクティブメディア(インターネットメディア)の大きなプラス値に代表されるように、これらの値は二大広告代理店に限定されることなく、メディアそのものの構造変化と共に、景気動向を指し示す一つのバロメーターでもある。毎月発表している経済産業省の主要メディアにおける広告費売上高速報データ(現時点の最新データは本日の別記事にある【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる(2010年2月発表分)】)と合わせ、今後の動向に注目していきたいところだ。

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