メディア別賃貸住宅業者への反応の変化をグラフ化してみる(2010年1月発表分)

2010/01/29 04:54

賃貸住宅の管理会社による協会「日本賃貸住宅管理協会」などが2010年1月26日に発表した【賃貸住宅景況感調査日管協短観(pdf)】には、賃貸住宅事情を垣間見れる貴重なデータが大量に掲載されている。今回はこの短観から、「メディア毎の賃貸住宅業者への反応」についてグラフ化してみることにする。いわゆる「レガシーメディア」と呼ばれる旧来のメディアと、インターネットなどに代表される新しいメディアでどのような違いが生じているか、手に取るように分かる結果が出ている。

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今調査は2009年10月1日から12月31日にかけて、紙面により協会会員に対して行われたもので、有効回答数は305社。回答対象期間は2009年4月1日-2009年9月31日についてのもの。なお項目の目安としては「増えた……+10%以上」「やや増えた……+5%」「変わりなし……プラスマイナスゼロ」「やや減った……-5%」「減った……-10%以上」である。

リリースでは「反響元」と「反響数」が別個の項目で掲載されている。前回の短観ではこの区分があいまいだったようで、多少の混乱が見られる。要は「どこを見て賃貸住宅業者に連絡をとったのか」が反響元(の変化)で、「どんな経由で賃貸住宅業者に連絡をとったのか」が反響数(の変化)。ただし「利用メディア」という点では大きな違いはないので、一応1行分を空けて区分をするが、一つのグラフにまとめることにした。

↑ 賃貸住宅管理会社に対する反響元・反響数の変化(2009年4月-2009年9月における、前年同期比で)
↑ 賃貸住宅管理会社に対する反響元・反響数の変化(2009年4月-2009年9月における、前年同期比で)

ぱっと見で分かるのは、カタカナ項目の「緑の多さ」と、漢字項目の「赤の多さ」。それぞれ「ネット系項目の”増えた”が多い」「旧来メディアの”減った”が多い」を意味しており、

・賃貸住宅情報を一番の売りにしている「情報誌」の集客効果が激減。
・インターネットやメールなどITツールを用いた賃貸物件に関する情報提供の成果が出ている。
・「直接来店」が減っているのは「とにかく店に来てから探してもらう」パターンが減っている。すなわち賃貸住宅市場が「貸し手主導」から「借り手主導」に変化している。あるいは「ある程度の探り」はインターネット上で済ますお客が増えている。

など、前回(【メディア別賃貸住宅業者への反応の変化をグラフ化してみる(2009年7月発表分)】)の傾向が継続しているのが分かる。つまり「検索性・比較性・情報のスピード感の点ではインターネットやメールにかなうものは無く、半ば情報誌・自社誌のニーズがインターネットなどに食われた形」だ。

また、「看板」は前回と比べてやや改善している。これは元々新旧メディアではカバーできない領域を抑えていることもあり、「旧来メディアから新メディアへの移行」の流れに巻き込まれていないものと思われる。

これの動きをはっきりと分かるようにするために、「増えた派」から「減った派」を引いたDI値を算出した結果が次のグラフ。

↑ 賃貸住宅管理会社に対する反響数の変化・DI値(2009年4月-2009年9月における、前年同期比で、増えた派-減った派)
↑ 賃貸住宅管理会社に対する反響数の変化・DI値(2009年4月-2009年9月における、前年同期比で、増えた派-減った派)

「看板」のプラス1.8%を除けば「旧来メディア=マイナス」「新メディア=プラス」という構図が出来あがっているのが分かる。賃貸住宅に対するニーズが急増・急減したわけではないので、マイナスの項目の部分(のお客)がプラスの項目に移ったと見れば納得できる。また、「情報誌」のマイナスの大きさは、同業界の危機感が並大抵でないことを理解するには十分な材料といえる。

さらに連絡手段として「来店」が大きく減り「電話」が微減、その分「メール」が大きく伸びていることから、利用者側の「できるだけ手間をかけずに、時間を拘束されずに業者へ確認をしたい」という考えが見て取れる。

・「来店」……時間がかかる、足を運んでも担当がいないかもしれない(繰り返しが必要になるかも)
・「電話」……時間はかからないが、担当がいないかもしれない(繰り返しが必要になるかも)
・「メール」……時間はかからないし、担当の都合に合わせて返事がもらえる(一度送ればOK)

「面倒くさがり」と否定的な意見を持つ人もいるかもしれないが、効率よく良い物件探しをしたいと考えている借り手にすれば、より適切なツールを選んでいるに過ぎないわけだ。今後もこの傾向は継続し、むしろより強いものとなるだろう。

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