【更新】平日にテレビをつけている時間、平均3時間59分。では実際に観ている時間は??

2010/01/12 05:30

テレビ視聴イメージ以前【どこで観る? テレビのある場所・もっとも良く見る場所】で、市場調査会社【グルーブワーク】を元に、テレビのある場所や観る場所について検証をした。同社では他にも各種データの一部が公開されているが、その中でもテレビ周りで「これはチェックを入れておいた方がよい」というものがあった。今回はそれをいくつかの視点からグラフ化し、チェックを入れてみることにする。具体的には「テレビをつけている時間/観ている時間」についてである([元データ])。

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今調査は2008年12月19日から23日と2009年1月9日から13日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は3389人。対象年齢は15-69歳。男女比、年齢階層比は未公開。ただし調査母体中「テレビを観ている人」は3327人おり、今回はその人たちを対象にしている。その区分で見ると、年齢階層比は10代389人・20代635人・30代669人・40代686人・50代697人・60代251人、男女比は1683人対1644人。

テレビをつけている時間と実際に観ている時間の違いについては、以前【テレビは「見てるだけ」ではなく「つけているだけ」!?】【「テレビをつけている時間」と「視聴時間」、「視聴率」を考え直してみる】【テレビを「つけている時間」と「観ている時間」の違いをグラフ化してみる】などで検証したように、2割前後の違いがあることが確認されている。さらに「観ている時間」においても「じっくり観ている」時間はさほど多く無く、「ながら視聴」「チラチラ視聴」といった、半ば注意力散漫・他との行動の中で「ついで見」的に観ている時間が多数を占めていることが分かっている。

グルーブワークの調査結果では「観ている」の注力度についての区分は無いものの、「テレビをつけている」「テレビを実際に観ている」との間では、やはり2割強の差が生じていることが確認できる。

↑ テレビをつけている時間と実際にテレビを観ている時間(分)
↑ テレビをつけている時間と実際にテレビを観ている時間(分)

平日よりも休日の方がテレビ視聴時間が長いのは、ある意味当然の話。しかし平日でも休日でも、「つけている」時間に対する「実際に見ている時間」の割合にはほとんど変化が無く、テレビを視聴するスタイルが平日・休日でほとんど変化が無いことを表す結果となっている。

また、これを年齢階層別・性別で区分して見ると、興味深い傾向が確認できる。

↑ テレビをつけている時間と実際にテレビを観ている時間(平日・年齢階層別)(分)
↑ テレビをつけている時間と実際にテレビを観ている時間(平日・年齢階層別)(分)

【ついに「テレビよりインターネット」の世代登場・年齢差がきわだつメディアへの接触時間】でも触れているように、一般的にテレビの視聴時間は男性より女性、若年層より高年齢層の方が長い。その傾向は今データでも変わらない。ただ、よく見ると男性は単純に「高年齢ほどテレビ視聴時間が長い」のに対し、女性は「40代がピークでそれ以降は漸減する」傾向がある。単純に計測上のぶれなのか、それとも女性は高年齢になるとテレビへの注力度増加が止まってしまう理由があるのか、今件データだけでは判断できない。

また、「実際にテレビを観ている時間」を「テレビをつけている時間」で割り、「テレビをつけている時間に対する、実際にテレビを観ている割合」を算出すると、男女の違いが見えてくる。

↑ 「テレビをつけている時間」に対する「実際にテレビを観ている時間」の割合(平日・年齢階層別)
↑ 「テレビをつけている時間」に対する「実際にテレビを観ている時間」の割合(平日・年齢階層別)

男性と比べて女性の方が、「テレビをつけているが実際には観ていない時間」の割合が大きいことが分かる。これは男性よりも女性の方が、家庭内で家事をする事が多く、必然的に「テレビをつけっぱなしで実際には見ずに、家事を続ける」パターンが多いからだと思われる。



今データからも、以前の他記事同様に「テレビをつけている時間に対し、実際に観ている時間は2割前後少ない」ことが改めて実証された。さらに「テレビを観ている集中度」で考えれば、「ちゃんとテレビ番組の内容を観ている」という点では、もう1割程度は減らしても問題は無いものと思われる。

過去のデータが無いので憶測でしかないが、恐らくは昔と比べて現在は「テレビへの注力度」は減っているのだろう。テレビを視聴対象としてだけでとらえるのではなく、環境ビデオ的なもので考えている(ただスイッチを入れておくだけで、「テレビがついている」状況が確認できればよい、音が聴こえていればそれで安心できる)傾向も強まっているに違いない。

少なくとも広告出稿主にとっては「内容を視聴する」という前提で計算されている視聴率についても、概念・定義自身を再設定する時期に来ているのかもしれない。

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