電通のインターネットの50%超の伸びが摩天楼のように(電通・博報堂売上:2009年11月分)

2009/12/10 07:22

【博報堂DYホールディングス(2433)】は2009年12月9日、同社グループ主要3社の11月における売上高速報を発表した。これで先の12月7日に発表した[電通(4324)]のものと合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。

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グラフを作るために取得したデータに関する解説、各項目の留意事項は【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】で記述している。そちらで確認のこと。

二大広告代理店の2009年11月分種目別売上高前年同月比
↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2009年11月分種目別売上高前年同月比

10月分データと比べると、「雑誌」の下落ぶりが半端ないこと・「新聞」の下落も見ると「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは同様だが、「テレビ」の下落がやや落ち着いているように見える。また、金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のインターネットメディア部門と、博報堂のその他部門のみ」「他部門はすべてマイナス」なのも分かる。ただし博報堂の「その他部門」は金額的に少額(インターネットメディアの1/3程度)でしかなく、大勢に影響を与えるわけではない。

会社別で見ると、「新聞」「雑誌」は両社とも同じような状況。それを除く項目は「その他」以外すべて博報堂の方が、前年同月比のマイナス値は大きい結果となっている。先月では合計値は電通の方が大きかったが、今月は合計値でも博報堂の方が大きい下げが確認できる(額面が大きい「テレビ」が、博報堂の方が大きな下げ率だったのが効いている)。やはり先月指摘したように「多項目で電通への一極集中ぶり」の可能性は否定できまい。広告を出稿する企業側も使える予算が限られてきたために「あちこち割り振るよりは集中依頼を」と考えているのだろうか。

先日発表された景気ウォッチャー調査の最新データ【2009年11月分の景気動向指数は2か月連続の下落、先行きも2か月連続の下落】によれば、企業・消費者の景気感は11月において急速な下げ幅を記録している。12月もあまり期待はできそうにない(後ろ向きの期待として「去年12月はリーマンショックの影響で大きく企業広告費が減っているから、その反動で前年同月比が良くなるかも」ということくらいか)。

インタラクティブメディア(インターネットメディア)の大きなプラス値に代表されるように、これらの値は二大広告代理店に限定されることなく、メディアそのものの構造変化と共に、景気動向を指し示す一つのバロメーターでもある。今後の動向も気になるところだ。

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