給料が 1年前より減った人 男性半数・女性は4割

2009/12/13 10:54

給料イメージインターネット調査会社のクロス・マーケティングは2009年12月1日に、消費行動に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、1年前と比べて男性は約半数、女性は4割の人が「1年前と比べて給与所得が減った」と答えていることが分かった。特に男性では歳を重ねるにつれて「減った」の回答率が高い傾向を見せているが、年功序列制のことも合わせて考慮する必要もあり、一概に「高齢者の方が大きな割りを食っている」とは言い切れないところもある(【発表リリース、PDF】)。

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今調査は2009年11月9日から10日にかけて、20-69歳の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1200人。年齢階層比は20代-60代でほぼ均等割り当て、男女比は1対1。なお今調査は2009年2月から3か月毎に実施されており、今回が4回目となる。

先に【45.6%が「お給料が1年前と比べて減った」、それ以上に厳しいおこづかい事情?】で、全体では45.6%の人が「1年前と比べて給与所得が減った」と答えていることについて触れた。今回はこのデータをもう少し詳しく眺めてみることにする。

男女別で見ると男性は「増えた」「減った」がそれぞれ16.2%・49.3%。対して女性は18.8%・39.2%となり、女性の方が多少ながらも「給与削減の波」への浸かり具合は浅いようにも見える。

↑ 1年前と比較した給与所得の増減(性別・年齢階層別)
↑ 1年前と比較した給与所得の増減(性別・年齢階層別)

先の「おこづかい事情」の記事でも触れたが、さすがに20代は「学生から社会人」「初任給から昇給を経て2年目の給与」ということもあり、「増えた」の回答率は高い。女性では30代になってもその高さを維持している。

ところが男女とも「増えた」の数は経年と共に減っていく。女性ではやや凸凹があるが、男性はきれいな形で「減った」の割合が増加。男性60代では「増えた」の回答者がゼロになってしまうありさまだ。高齢者の方が「給与ダウン」を経験している人の数が多い事が分かる。

これをDI値(「増えた」-「減った」で算出)でグラフ化したのが次の図。男性の方が女性よりも「給与ダウン」の割合が多いことがひと目で見て取れる。

↑ 1年前と比較した給与所得DI値
↑ 1年前と比較した給与所得DI値

男性の年齢階層別値において、30代以降が芸術的なまでにきれいなカーブを描いて増加しているのが分かる。一方女性は、プラス(その階層で「増えた」人が「減った」人より多い)の値が20代ではなく30代であることや、50代で凹みを見せるなど、やや不均衡な動きを見せている。しかし60代で大きなマイナス値を示していることには違いない。このグラフを見ると、(女性にはややばらつきがあるものの)「この1年間では高齢者ほど、給与所得の減少を経験している」ということになる。



注意してほしいのは、この値があくまでも「増えた」「変わらない」「減った」の区分でしかなく、額や全体に占める割合は考慮されていないこと。同じ1万円を20代と60代がそれぞれ削られたとしても、(年功序列制がほとんどの企業で採用され、一般に高齢者の方が手取りが高い現状においては)痛手は大きく違う。給与カットそのものはどんな額・割合であってもダメージには違いないが、そのインパクトは別物でありうることを頭に入れた上で、結果を見定める必要がある。

むしろ男性の30-50代において、この1年で昇給出来た人が1割程度しかいないという現実に目を向けるべきだろう。

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