全般的には大崩落だがテレビの下げが大人しめ(電通・博報堂売上:2009年9月分)

2009/10/10 09:42

【博報堂DYホールディングス(2433)】は2009年10月9日、同社グループ主要3社の9月における売上高速報を発表した。これで先の10月7日に発表した[電通(4324)]のものと合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。

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データ取得元の詳細や各項目に関する算出上の注意事項は【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】で確認してほしい。

二大広告代理店の2009年9月分種目別売上高前年同月比
二大広告代理店の2009年9月分種目別売上高前年同月比

本日別記事で、経済産業省発表の同年8月分における市場全体としての広告売上の速報値を掲載したが、そのデータにおいても見られた傾向「既存4大メディアでは新聞の下落率が極めて小さい値となっている」と似たような変化が、9月においてはテレビで生じているのが確認できる。8月は選挙による「特需」の可能性が高いが、9月は昨年における「北京オリンピック終了後の反動による下落」と比較したがためなのかもしれない。要は「去年の9月はオリンピックの後でテレビ広告がグンと減ったので、その分と今年の9月を比較した場合、下落率は大したものでないように見える」という考え方だ。

一方、例えばインターネットメディアは電通がプラスなのに博報堂では他の媒体同様大きくマイナスに減じていること、マーケティング・プロモーションやその他部門などで博報堂の下落率が目立つこと、アウトドアメディア(野外広告)では電通の落ちが厳しいなど、単月の傾向ではあるが両社の個性が見えてくる結果となっている。

もっとも広告の売上は突発性イベント(先のオリンピックや選挙など)によって左右されるところが大きいため、全体的な動向としてはやはり経済産業省発表の市場全体データを中長期的に眺めた方が分かりやすいだろう。

(以下、2013年6月22日追加)

なお今件記事に関しては、今後月一のペースで、両社が最新の売上データを発表した時点で、同様の趣旨に従い定期更新を行うことにした。両社が日本の広告代理店のすべてではないが、同時に多大なシェアを持つと共に影響力を有するのは事実であり、それらの会社の売上動向を確認するのは、広告業だけでなく、日本の景気やメディアの動きを推し量るのにも有益なものになると判断したからである。

また逐次解説スタイルを変え、グラフの足し引きも行われている。しかし基本的な切り口、趣旨に関しては変わるところが無い。社会情勢の変化と共に大きな揺れ動きを示す広告費の動向を確認してもらえれば幸いだ。


■関連記事:
【電通と博報堂の第1四半期決算をもう少し詳しくグラフ化してみる】

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