【更新】自動車関連は3割減・米業態別広告費用から見る業態のすう勢

2009/09/30 07:42

自動車広告イメージニールセン・カンパニー合同会社は2009年9月29日、アメリカにおける2009年上半期の広告費用に関する動向のレポートを発表した。それによると同期の広告費用の業態別トップは自動車(工場、ディーラー関係)で37億ドルほどを示しているものの、前年対前年同期比で15.4%減少したことが分かった。メディア別ではケーブルテレビが横ばい、あるいは微妙な伸びを示している一方、紙媒体の多くは大きな減少幅を見せている([発表リリース])。

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ニールセン側の発表によると2009年上半期におけるアメリカの業態別広告費用の業態別トップは自動車(工場・ディーラー関連)で、36億8120万ドル。第二位の2倍近い値を示し、いまだにアメリカにおける自動車の重要性を示している。

アメリカの業態別広告費用トップ10(億ドル)と前年同期比(2009年上半期)
アメリカの業態別広告費用トップ10(億ドル)と前年同期比(2009年上半期)

しかし同時に勢いも大きく減らし、前年比でマイナス31.4%とキツい下げ率を見せている。同じく自動車関連の「地方 自動車ディーラー」も状況は変わらず、下げ率は3割近い状態。

一方、「ダイレクト・レスポンス広告(TVショッピングや通販など)」は6.7%のプラス、マクドナルドやドミノピザなどの「クイックサービス・レストラン(ファストフード)」の伸び率は高く、昨今の不景気の中では目立つほどの増加が見られる。特に後者はレストランそのものが前年同期比でマイナス3.8%の減少を示しているのと対照的ではある。

景気後退時期における消費性向の変化は日本でもあまり変わらない。日本でも恐らくは、似たような傾向を示しているはず。直近のテレビCMのデータ(【テレビCM出稿量の上位陣をグラフ化してみる(2009年8月分)】)で上位10位にはトヨタ自動車しか見かけられなかったのが良い例だろう。手前のお財布事情が厳しければ、広告費用の削減もいたしかたないのかもしれない。

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