上場企業の年収ランキングをグラフ化してみる

2009/09/27 10:38

年収ランキングイメージ先日発売された週刊ダイヤモンドの2009年9月14日売り号『最新調査・給料全比較』では、多彩な視点から給料に関するデータが掲載されていた。中には資料性の高いものも数多く含まれており、非常に役に立つ、読み甲斐のある一冊だった。今記事はその号から「上場企業の従業員年収ランキング」の上位部分をグラフ化し、色々と考えてみる……

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「作り直し」の理由
……予定だったのだが、リストの生成の過程で妙なことに気がついた。掲載されているリストは「2009年8月20日時点の上場企業」「従業員50人未満は除く」「単体での平均年収」の条件で作られたものだが、以前【テレビ局の年収をグラフ化してみる(2009年9月版)】で作った、テレビ局の年収リストとの齟齬が生じている。色々と調べ直してみると、掲載されていたものは「単体」の基準に会社四季報データとやや違いがあり、そこで食い違いが生じているようなのだ。

例えば「テレビ局の年収をグラフ化してみる(2009年9月版)」では2位についている【朝日放送(9405)】。これはダイヤモンドの記事では掲載されていない。四季報などのデータを見ても単体従業員数は645人で条件にも合致する。また、【東京海上HD(8766)】は四季報データでは「単体従業員数1万5747人・年収850万円」とあるが、ダイヤモンドの元データでは「単体従業員370人・年収1446万円」とある。恐らくは基幹部分社員(幹部社員)のみを抽出したのだろう(データを取得したと思われるサイトにも同様の数字が見られる)。

そこで今回は一度白紙に戻した上で、最新の会社四季報のデータを元に「2009年8月20日時点の上場企業」「従業員50人未満は除く」「単体での平均年収」の基準によるもの、そして「従業員の制限ナシ」のものの2つを作成することにした次第だ。

やはり放送局が多いよネ
それではさっそく2つのパターンのグラフを作成してみる。

上場企業年収上位20位(単体・社員50人以上)
上場企業年収上位20位(単体・社員50人以上)

「社員50人以上」のしばりを設けることで、「幹部社員のみの基幹会社がリストに入り込み、年収がかさ上げされて上位に来る現象」を有る程度防げる。役員と社員が同居する会社と、役員のみの会社で年収を比較するのはアンフェアな感があるからだ。

このグラフでの最上位は先に例に挙げた朝日放送。次いで【TBSホールディングス(9401)】。その後に総合商社が3社続き、他にも商社系企業が上位に名前を連ねており、元記事の「テレビ局に代わって総合商社が上位にランクイン」の言葉はある程度「なるほど感」を得るものの、やや違和感を覚えるところもある。

これを「社員50人以上」のしばりを無くした上で再度20位まででリスト化しなおすと次のようになる。

上場企業年収上位20位(単体)
上場企業年収上位20位(単体)

年収上位イメージトップは【パシフィックゴルフグループインターナショナルホールディングス(2466)】。「ゴルフ場の保有・運営で首位級。米国ローン・スター・ファンド傘下」と四季報にはあるが、連結従業員数は1万人近い大所帯。単体従業員数は16人だが、役員は(監査役・顧問も含めて)10人を占めている。これなら平均年収が高くても当然。

また、上場テレビ放送局9社のうち、【新潟放送(9408)】を除いた8社すべてがランクインしているのも確認できる。残り12社のうちかなりの数が総合商社を占めていることから、「2008年の資源価格高騰時の業績アップの恩恵を受けた企業」が年収にも反映されたものと思われる。



業績が堅調な場合や高度なリスクを背負う・技術を持つ集団であるなら、平均年収が高くても当然といえる。これら上場企業の年収が、果たしてその条件にマッチするのか否か。もし上記リストに掲載されている企業の株式を保有する株主がいたら、その是非について考えてみるとよいかもしれない。

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